米Intel社のRam Varra氏は、ネットワーク経由でプロセス製造装置がコンピュータ・ウィルスに感染する被害が年々増加しており至急対策が必要であると、2004年9月27日より東京で開催されている「ISSM2004」の中で報告した。

　 同氏によると、2002年のコンピュータ・ウィルスが検出される数は、1993年と比較しておよそ6倍に増加、しかも四半期あたりおよそ4件、ソフトウエアの緊急アップグレードが必要になっている、という。最近では、Nimda、Code Red、Blasterなど深刻な影響を及ぼすウィルスが出現してまだ記憶に新しい。

　 通常、インターネットからのコンピュータ・ウィルスや不正アクセスなどの様々な脅威からPCを守るために、ホーム/オフィス環境ではすべてのPCにウィルス対策ソフトを導入し、パターンファイルや修正プログラムを最新のバージョンに更新するだけでなく、インターネットとの接続口にファイアウォールを導入し、DMZ（De-Militarized Zone）にメールサーバを設置して、内部のセグメントと分けるようなネットワーク構成をとるのが普通になっている。加えて、ネットワークセキュリティ対策として不正侵入検知システムなどの導入も進んでいるのが現状だ。

　 一方、300mm工場を初めとしてeダイアノステック導入の検討が議論されているが、工場にあるプロセス製造装置もネットワークを通じてさまざまなPCに接続されているにもかかわらず、プロセス製造装置のセキュリティ対策という議論はこれまでされてこなかった。

　 同氏は講演の中で、ローカルでウィルス対策ソフトのパターンファイルや修正プログラムを更新するだけではもはや十分ではなくなり、通常のセキュリティ対策と同様に、オフィスと工場のセグメントを分け、ファイアウォールやパケット・フィルタリング、アクセスコントロールなど行う必要があると結論付けている。そのため、チップメーカーと装置メーカーが協力してこの問題に真剣に取り組んでいく必要があると問題を提起した。
（土屋　一雄）