米iSuppli社は、NOR型フラッシュメモリー市場に関する調査結果を発表した。それによると、激しい競争が継続的な価格低下を招くため、全世界における大容量（64Mビット〜1Gビット）NOR型フラッシュメモリー市場の売上高は2005年に52億ドルで、前年の56億ドルに比べ7.4％減少するという。平均販売価格（ASP）は4.85ドルとなり、前年の6.40ドルから24％下がると予測している。
iSuppli上級アナリストのMark DeVoss氏は、「同市場大手の米Intel社と米AMD/富士通傘下の米Spansion社が市場シェアを拡大するために、過去数年に渡って価格競争を繰り広げてきた」と指摘する。「価格が下落したため、2ビット/セルのマルチレベル・セル（MLC、多値）技術による大容量製品を提供しないと満足な利益確保が難しい状況に陥った」（同氏）という。
価格競争は、より大容量のフラッシュメモリーを必要とする携帯電話機の分野で特に激しい。「同分野におけるASP低下圧力に対抗するため、半導体メーカーは最小限の2ビット/セル技術を適用するだけで済むマルチチップ・パッケージ（MCP）により、256Mビット以上、1.8V動作、バースト転送機能を備える製品の提供を行うはずだ」（同氏）。
Intel、Spansion、仏伊合弁のSTMicroelectronics社というトップ3社のうち、この種の製品を長期的に供給してきたのはIntelだけである。SpansionとSTMicroは、2つまたは3つの1ビット/セル（SLC）128MビットNOR型フラッシュメモリーを単一パッケージに積層し、こうした需要に応えている。ところが、「128MビットSLC
MCPの価格が下がり、出荷しても利益が得られない状態になってきた」（同社）という。そのため、SpansionとSTMicroはいずれも256MビットMLC製品の提供を計画している。
ASPは低くなっているものの、大容量NOR型フラッシュメモリーを必要とするアプリケーションは携帯電話機だけではないため、市場規模は2009年に71億ドルに拡大すると見込む。同市場のなかで256Mビット〜1Gビットの大容量製品の占める割合は、2005年が37％なのに対して、2009年には76％に増えると見られる。
