2点間の最短距離は、その間に直線を引くことで求められる。少なくとも幾何の授業ではそう教わった。しかし、もっと簡単な方法は、2点を移動して互いに近づけることである。米IBM社は、DRAMをプロセッサに直接接続することでプロセッサの性能を2倍に向上したと発表した。現在、チップがマルチコアになってきたため、この技術はますます重要になってきている。今後の課題はこの技術をうまく利用するためのソフトウェアを開発することである。

　技術革新といえば、ルネサス テクノロジと松下電器産業はSRAMを実装したSoCの歩留まりを改善する方法を発見した。これにより、高性能チップの価格は劇的に低下し、市場にあふれかえるほど普及することになるだろう。ムーアの法則が成立しなくなりつつあるなどと言ったのは誰だ。

　米連邦裁判所は、米Texas Instruments(TI)社が米Acacia Technologies Group社の完全子会社である米Microprocessor Enhancement社の特許を侵害しているとしたMicroprocessor Enhancement社の申し立てを棄却した。TI社は勝訴したわけだが、これを勝ち取るために要した費用はハンパな額ではない。

　オランダのASML社は米国で再び雇用を増やしている。エレクトロニクス業界(同社の場合はリソグラフィー装置)の継続的な成長を考えれば、遅すぎたぐらいである。エレクトロニクス業界で生産性が向上していることを不思議に感じたことはないのだろうか。 この業界ではすべての人間が、以前は3人で行っていた仕事をいまは1人で行っている。

　四半期ごとの一時的な乱高下は別にしても、設備投資は特に好調である。米Applied Materials社の売り上げは年率23％増加している。同社は現在、ソーラーパネル、薄型テレビおよびICチップを量産するための機械を製造しているため、引き続き期待できる。巧妙に組み立てられたヘッジ戦略であるといえる。

　マイクロコントローラ大手の米Microchip Technology社は、汎用向け事業での成功事例を特定業種向け市場にも活用しようと模索中である。マイクロコントローラの利用がほとんどの分野において拡大していることから、確かにこれは悪くない挑戦である。

　好調な特定業種といえば自動車分野。米Freescale Semiconductor社は今後8年間のうちに、1車両あたり450米ドル相当の半導体が搭載されるようになると予測する。将来は車を『発進する』とは言わず、『再起動する』というようになる。

　自慢大会の一環として、米AMD(Advanced Micro Devices)社は、同社が次に出荷するクアッドコアチップについて宣伝し始めた。米Intel社は80個のプロセッサコアを搭載したプログラマブルな1T FLOPSのプロセッサを発表した。さてここで生じる素朴な疑問は、それだけの能力を何に使うのだろうか、というものだ。

　米Solectron社のCEO(最高経営責任者)は、米Dell社のグローバル事業の社長に就任するため、Solectron社を辞職した。これが同氏にとって降格なのか昇進なのかは分からないが、Solectron社にとっては決してよい展開ではないことは明らかである。

　中仏合弁のTTE社と中国TCL社は、ケーブルや衛星システムをテレビに接続して利用できるようにするための基本的な技術に関し、韓国LG Electronics社から特許侵害していると訴えられている。インターネット接続の設定を行ったことのある人にとっては、テレビのセットアップは非常に簡単な作業である。これができないと、消費者にとって使い勝手がひどく悪いものになってしまう可能性がある。そうなると人々は家を離れ、長い間ハイキングに出かけ、低脂肪でヘルシーな食事を作って、大切な誰かと有意義なひとときを過ごしたくなってしまうかもしれない。それも悪くない展開だ。

　最近好調だった米Altera社だが、今四半期の業績は下降が予想されている。アナリストらはこれを、ワイヤレス市場の成長が緩やかだったことと在庫調整の影響だとしている。FPGAは製造後にプログラム可能なので在庫の供給過剰とは無縁だという主張はどこへいったのだろうか。

　英国ではRoHS指令がうまく機能しているようだ。99％の部品は99％がRoHS指令に準拠しているとのことである。では残り1％はどうしたのだろうか。

(Electronic News)