市場調査会社の米iSuppli社によると、「大画面液晶テレビの市場は2007年も好調を維持し、当初の予想を上回る成長を示す」という。現在、同社は「2007年の液晶パネルの出荷数量は前年の5270万枚から42.7％増の7520万枚になる」と予測している。同社は2006年12月、同出荷数量を7290万枚としていたが、今回3％上方修正した。

　iSuppli社でLCD(液晶)/プロジェクタ調査部門のディレクタを務めるSweta Dash氏は、発表の中で「2007年に大幅成長することで、2008年は液晶パネルの出荷数量が1億枚を超える。さらに、2011年には1億7160万枚まで増加する可能性も出てきた。2011年には、液晶テレビの出荷台数はテレビ全体の出荷台数の65％を占めるだろう」との見通しを述べた。

　出荷台数の増加は、大画面液晶テレビの値段が手ごろになってきたことと大きく関係すると考えられる。iSuppli社によると、「テレビ受像機に使用される大画面液晶パネルの価格は、2007年に入って急落している」という。例えば、32インチ型パネルの価格は、2007年前半には2006年第4四半期より17％低下すると見られる。消費者の間では、40型以上の大画面液晶テレビの人気がますます高まりそうだ。

　このほか、大画面液晶テレビへのシフトを加速させる要因として、高解像度テレビ(HDTV：high definition television)やワイド型テレビの普及などが挙げられる。

　出荷数量の伸びには目を引くものがある。しかし、この急成長の裏で、液晶パネルメーカーの収益にマイナスの影響が及んでいるという事実もある。iSuppli社のレポートによると、「パネル価格の下げ幅は、コストの削減幅を超えようとしている。その一方で、メーカーは市場シェアを獲得するために、大量の製品を販売店に供給している。その結果、利益や利益率は低下し、一部のメーカーでは、32インチ型パネルの価格が現時点ですでに製造コストを割り込んでいる」という。

(Electronic News)