市場調査会社の米IDC社は、「2007年第3四半期の世界PC出荷台数は、新学期セールが好調だったこともあり、15.5％増加した」とするレポートを発表した。

　成長率は、ほとんどの地域でここ数四半期と同程度だったが、特に、欧州/中東/アフリカ（EMEA）地域ではノートPCの需要が大幅に増加した。IDCによれば「ノートPCの人気拡大が、2007年第3四半期のPC市場の成長率を、2005年末以降見られることのなかった高い数字に押し上げた」のだという。

　IDCは、「PC市場の好調は2008年以降も続く」と見ている。同社で四半期ごとの世界PC市場の調査を担当するLoren Loverde氏は発表の中で、「すべての地域のノートPCに対する需要の伸びがPC市場を驚くべきペースで成長させている。このことから、2007年第4四半期も大幅な伸びが期待できる。また、値下げやベンダー間の競争激化、すべての地域で消費者支出が上昇していることに加え、PCの普及率が比較的低い新興市場でも収入が増加している。こうした状況によって、今後2～3年間は高い成長率が維持されるだろう」と述べた。

　しかし、この見通しに対する不安材料がないわけではない。IDCでクライアント/ディスプレイ部門のバイスプレジデントを務めるBob O'Donnell氏は、「一部の部品メーカー、特に電池メーカーとディスプレイメーカーが出荷量を制限するか値上げを行う恐れがある」と指摘した。その上で、「しかし、部品メーカーは生産量の増加に取り組んでおり、PCメーカーは最大の台数を確保するためにシステム構成を変更する可能性がある。部品の供給量が少ない場合、小規模なベンダーはそのような対処に苦労するかもしれない」（同氏）と続けた。

　メーカー別で見ると、「米HP社は2四半期連続で前年同期比30％増を上回った」（IDC）という（表1）。HPの米国および世界市場におけるシェアはいずれも1年前に比べて約2.5％上昇した。一方、米Dell社については「2006年に、業績を上げる取り組みの1つとして同社を設立したMichael Dell氏をCEOとして再び迎え入れた。Dellの2007年第3四半期は、米国と日本では大きな伸びはなかったものの、EMEAとアジア太平洋市場では出荷台数を大幅に伸ばした」（IDC）という。

　さらにIDCは、「Lenovoグループは、すべての地域で堅調で、2四半期連続で約23％の伸びを見せた。台湾Acer社も世界での成長率が約60％と急上昇を続けた」と報告した。東芝は米国での伸び幅は第2四半期よりも下がったが、EMEAおよびアジア太平洋地域では成長が加速した。米Gateway社は海外向けの出荷台数は約8％増加したが、米国内向けは14％減少した。

（Electronic News）