東芝は2008年2月19日、HD DVD事業から撤退することを同社取締役会にて決定したと発表した。同決定により、今後はHD DVDプレーヤおよびレコーダの生産、新製品開発を中止するという。流通チャネルに対する製品の出荷も縮小し、2008年3月末を目処に同事業を終息する予定。また、PCやゲーム向けのHD DVDドライブについても量産を終了するという。

　これまで、HD DVDは次世代DVD規格として、ソニーや松下電器産業らが推進するBlu-ray Disc（BD）と規格争いを続けてきたが、「異なる規格が併存することによる、いわゆる次世代DVD議論の長期化による当社事業への影響、消費者をはじめとする市場への影響を鑑み、早期に当社の姿勢を明確にすることが重要と判断した」（東芝）という。

　同社はこれまでに、国内でHD DVDのプレーヤを約1万台、レコーダを約2万台を販売。全世界では、約70万台（米国が約60万台、欧州が約10万台）のプレーヤを販売している。HD DVDドライブを搭載したPCは、全世界で約30万台（国内で約2万台、北米で約14万台、欧州で約13万台）を販売、家電製品やゲーム機などを含めると全体でHD DVDドライブは約200万台を販売したという。すでに同社製品を購入しているユーザーに対しては、今後もコールセンターを強化するなどして、サポートやアフターサービスを継続していくとしている。

　東芝代表執行役社長の西田厚聰氏は、「1991年に資本提携を行って以来、堅実な関係にあり、HD DVDにおいても契約関係を有していた米Warner Bros.社から、2008年1月に突然の方針変更が表明され、市場における競争環境が大きく変化した」と今回の決定に至った背景についてコメント。そして、「技術的にも、コスト面においても、HD DVDの優位性に対する自信に変化はない。ただ、理由やプロセスはどうであれ、結果として現在の市場環境を冷静に直視し、その対応策を速やかに講じる必要があり、苦渋の決断ではあったが今回の決定に至った」（西田氏）と説明した。

　西田氏は、判断のタイミングが早かったことについて聞かれ、「理由はひとつ。12月終わりから1月まではHD DVDプレーヤのシェアも高く、PC搭載向けHD DVDドライブも増量して一気に広がっていく状況であった。そんな中でのワーナーの方針転換は寝耳に水に近かった。そのことが与えた影響は大きく、米国のリテーラーなどは様々な反応を示した。それが大きな理由となった。ワーナーなき後を考えると、HD DVDに固執して細々ながら事業を続けても消費者に迷惑をかける。競争という観点からも、もはや勝ち目はないと判断した」と述べた。

　また、今後Blu-ray Discを手掛けるのかとの質問に対しては、「現時点では、BDをベースにしたプレーヤやレーコーダを当社で生産して販売する計画は全くない」とした。

　東芝は今後、市場動向を見極めながら、同社が持つNAND型フラッシュメモリーや大容量で小型のHDD等のストレージ技術、次世代CPU、画像処理、ワイヤレス技術、暗号処理技術などを活かし、新たなデジタルコンバージェンス時代に適した次世代映像事業の中長期的な新戦略を再構築するとした。

（鉄井 亮一）