米JP Morgan社でマネジングディレクター兼シニアアナリストを務めるChristopher Danely氏は、「半導体業界は最悪の状況は脱したと思う」と述べている。その上で、「半導体業界では、1990年から1999年の9年間の年平均成長率（CAGR）は13％であった。これに対し、2003年から2008年の5年間のCAGRは10％まで低下する見込みだ。ちなみに、米国の国内総生産（GDP）のCAGRは1990年から1999年にかけては5.3％、2003年から2008年にかけては4.9％が見込まれている」（同氏）と指摘している。

　1995年から2008年までの13年間でのCAGRを見ると、米国のGDPは5.1％となり、半導体業界は5％になる見込みである。

　半導体の成長率を出荷数ベースで見ると、1990年から1999年のCAGRは9％であった。そして、家電製品の市場拡大に伴って、2003年から2008年のCAGRは11％まで上昇している。一方、半導体の平均販売価格（ASP）は1990年から1999年にかけては3％増加したものの、2003年から2008年にかけては1％減少している。

　Danely氏は、「半導体業界は最悪の状況ではなく、低い伸びながらも今後も成長が見込まれるだろう。ただし、需要が冷え込んでいるため、好景気となるには依然として困難な状況だ」と述べている。

（Electronic News）