米American Technology Research社のアナリストであるDough Freedman氏によると、「米Micron Technology社が独Qimonda社を買収するとのうわさが、近い将来、現実になりそうだ」という。

　MicronによるQimonda買収のうわさは、Qimondaの親会社である独Infineon Technologies社がQimonda関連の資産を売却する計画を発表した2008年4月に持ち上がった。当時、ドイツで発表された複数のレポートは、「Infineonは、同社が所有するQimonda株式の一部あるいはすべての売却に向けて、Micronや韓国Hynix Semiconductor社、エルピーダメモリと交渉中だ」と報じている。

　2008年9月半ばには、韓国Samsung Electronics社がフラッシュメモリーのライバル企業である米SanDisk社に対して58億5000万ドルの買収提案を行ったことが公になった。MicronがQimondaを買収するといううわさは、これと時を同じくして再燃した。Freedman氏は、「Qimondaの買収によって、MicronはSamsung社と並ぶメモリー業界の2大企業として、供給やIP（Intellectual Property）を管理できる地位を得ることができる。Samsungは、買収を通して、SanDiskのIPが他社に流通することを抑えようとしているので、東芝とHynixは孤立してしまう可能性がある」と述べる。

　Freedman氏は「特に、Qimondaが行っている製造に関する提携がMicronにとっては魅力的だ」と指摘する。「Micronは、台湾Nanya Technology社との合弁会社である台湾MeiYa Technology社のほかに、Qimondaの合弁会社である台湾Inotera Memories社から台湾の製造工場とIPにかかわる収入を得ることができるからだ」（同氏）という。

　さらにFreedman氏は、「Qimondaの製造施設は、HynixやNanyaといったほかの買収候補企業に比べ、Micronにとっては価値が高い。なぜなら、Micronの拠点と地理的に共通しているため、物流の面で相乗効果が期待できるからだ」と指摘した。

（Electronic News）