ここにきて電子機器・半導体メーカーに関する報道が過熱している。もちろん、民生の最終製品に関する報道は以前とは変わらずにメディアをにぎわせているが今回は状況が異なるようだ。

　週刊ダイヤモンドや週刊東洋経済は、相次いで電機メーカーおよび半導体メーカーの再編についての特集を組んだ。特集タイトルは「電機解体」(週刊ダイヤモンド)、「電機浮上す！」(週刊東洋経済)と、どれもセンセーショナルなものばかりだ。

　かねてから話題に上っていたことではあるが、日本の半導体産業の再編という言葉をキーワードに人々の議論が活発化しており、ファンドの力を借りてそれが現実となる様相を呈してきた。

　再編というと、まるで各社の半導体部門が解体やリストラ、事業切り捨ての憂き目にあうような錯覚にとらわれる。これら報道に対するネガティブな印象は否めない。しかし、我々の見方も少しずつではあるが変わってきた。今回ご意見を頂いた三浦様も指摘するように、日の丸半導体メーカー凋落の要因はリーダーシップにあるという考え方もある(P.9 Engineers’s Voice参照)。また、ファンドなど外部の力を借りてでも、強固なリーダーシップ、信念があれば世界最強の日の丸SoCメーカー連合の誕生も可能と、川西剛氏は述べている。さらに、カーライル・グループの丸茂正人氏は「今までは机上の空論と思われていたことが実現できる手段」としてファンドをとらえるべきとも指摘する。これらの根底にあるのは、揺るぎない日本の半導体メーカーの技術そしてその底力に対する期待に他ならない。

　Semiconductor International日本版では、4月11日に東京コンファレンスセンター・品川にて「第2回半導体エグゼクティブフォーラム 大変革時代を迎えた半導体ビジネスを捉える」と題してフォーラムを開催する。ここでは、半導体メーカーエグゼクティブの講演に加えて、前述のカーライル・グループ丸茂正人氏、経済産業省土本一郎氏や日本政策投資銀行 木嶋豊氏の講演が予定されている。復活へ向けての口火は切られた。今後の動向に注目が集まる。