Economic Forecast

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2008年の半導体市場展望:極めて不透明

[2008年03月号]

メモリー市場における平均小売価格の低迷とそれに伴うメモリーメーカーの設備投資の削減計画より、この業界の多くのアナリストたちは2008年は軟調に推移するのではないかと予測している。しかし、この市況の低迷がどれくらい続くかとなると、予測は大変難しいものになるようだ。米国調査会社のアナリストを中心に、2008年の半導体および半導体製造装置市場の予測を語ってもらった。


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Klaus Rinnen
米Gartner Dataquest社
Semiconductor Manufacturing担当
バイスプレジデント

 2008年は希望に溢れる年でもあり、もしかするとそれが脆くも崩れ落ちる年かもしれない。米国では大統領選挙、北京ではオリンピックが開催される年であり、一般的には経済が拡大すると言われている。この業界では、半導体市場も堅調な拡大が続くという希望的な観測がされている。しかしながらこれらの楽観的な予測は、米国が不況に陥るリスクと、世界の多くの地域でマクロ経済からの問題によって起こるエンドユーザーの電子機器販売低迷のリスク、そして実際にメモリーは過剰供給に陥っているという市場の現実に直面している状況だ。

 2008年は希望か現実か、成長か減速かどちらなのだろう?これは両方であろうと答える。市場の拡大を享受できるか減速と格闘するかは個々の半導体メーカーのサプライチェーンや製品セグメントそして会社の市場でのポジションによるだろう。半導体販売額では、2008年の市場の成長は維時されるだろうが、成長規模に対する期待感は下降気味である。そして製造装置に対する設備投資に関しては当社は減速すると予測している。メモリー部門の過剰供給の状況に対する治療薬として設備投資は抑えられる。それゆえ2008年はセグメントと顧客により景気は左右される。

 半導体販売に対する詳細についてさらに掘り下げてみると、2007年と2008年に対する半導体市場に対して我々は予測を下降気味に修正した。DRAMとNAND型フラッシュメモリーの市場状況が2007年第3四半期と比較して悪化したため、そして一般的に軟調気味な市場で平均販売価格(ASP:Average Selling Price)の下げ圧力の影響を受けているため、2007年に対して我々の予測は前年比3.9%から同2.9%成長へと変更した。

 半導体のサプライチェーンの在庫レベルは、2007年を通して管理水準下に戻っている。我々は潜在的な需要側の低調さの初期徴候を示す休暇シーズン中の電気製品の販売に注目、需要が弱含みになっているのが分かった。金融市場の不確実性は続いており、2008年に米国は景気後退期に入る可能性が指摘されている。控え目に言っても全世界の国内総生産量(GDP)の成長は2008年には鈍化するであろう。そして個人消費、電子機器とITビジネスの予算に明らかな影響がではじめる。しかし、プラス成長は維持できるというのが大方の見方である。経済の下降傾向へのリスクは増えている。そのため上昇気流に乗るというシナリオについては実質的にありえないと予想する。それゆえ2008年の成長予測については、前四半期の8.2%から6.2%へと下方修正した。

 設備投資と装置市場に関しても予想を修正した。最新の2007年第4四半期時点での2008年第1四半期の予想は最高10%程度縮小するとみている。そしてそれは各々の市場セグメントに依存している。この落ち込みは最高で全体の30%を占めるDRAM関連の投資の顕著な落ち込みによって引っ張られた。NAND型フラッシュメモリー関連の投資継続が若干はDRAMの穴埋めをするであろうが、それは十分とはいえない。2008年のファウンドリ投資額もあまり強くないと予想しているので特にこれも良い材料ではない。

 影を投げかけているのは、すべて米国の景気後退期突入の見込みによるものだ。我々はそれが起きるとは言いたくないが、もし米国不況が起きたなら、半導体業界は需要減によって引き起こされる急激な下降サイクルに転落する。半導体販売は縮小し設備投資はさらに同20%減までさらに下降するであろう。

Bill McClean
米IC Insights社
社長

 世界の国民総生産(GDP)の成長率は、2007年は前年比3.9%増で30年間の長期的な平均成長率3.7%よりわずかながら高い成長率となった。2008年の世界のGDPの成長率は平均よりわずかながら低い3.6%と予想されている。世界の電子機器販売については前年比5%増が見込まれている。しかしながら2008年世界電子機器販売額は良好なPC販売に引っ張られ前年比6%増に上がると予想されている。これは2007年から1ポイントの上昇で30年間のAAGR(年平均成長率:Average Annual Growth Rate)の同7%増を1ポイント下回る。

 一般に2008年度の世界経済は特に米国経済にとってワイルドカードが継続すると予想している。大半のエコノミストは米国がリセッションに入る確立は約40〜50%で、最も高い可能性は今年の上期に起きると予想している。米国経済の他国による影響は分離されているが、米国のリセッションは世界経済にマイナスの影響を及ぼすだろう。

 我々は全体において米国と世界経済が2008年を通してリセッションを回避し、なんとかやっていくと予想している。米国のリセッションに関していくつかの興味深いポイントを以下に述べる。

■米国での最近のリセッションは8か月の長さに及ぶものであった。それは2001年3月に始まった。しかし、全米経済研究所(NBER: National Bureau of Economic Research)の公式の公示文書では2001年3月初めにリセッションが始まったとあり、リセッションが公式に終わったとされる4日前の2001年11月まで公にされなかった。それゆえ、米国市民はリセッションが始まったと告げられる前にリセッションが終わっていたことを知ったことになった。

■2008年は、米国にとって大統領選挙の年である。1968年から数えて過去10回の大統領選挙の年に唯一のリセッションがあった。1980年米国はその年の上半期に起きた6か月に及ぶリセッションを持ちこたえた。しかし世界半導体市場は1980年に前年比27%増の成長を示した。このリセッションの半導体業界への影響は少なかった。

 世界半導体市場における米国のリセッションの影響はその規模と期間によって決まる。他国の経済と米国経済の分離により、2008年の米国は穏やかなリセッションに入り、世界半導体市場の成長率は現在の予想値の10%から5%に下がるであろう(我々は5〜15%の範囲が下限値であると予想している)。過酷な米国のリセッションと世界恐慌が起こった場合は世界半導体市場が1桁台の成長率の減少を示す可能性がある。

 米国のリセッションは世界半導体市場にマイナスの影響を与えるが、そこには2008年当初の半導体業界に影響を与えるまだ多くのプラス効果がある。プラス効果の一つとして莫大な半導体在庫がたまっていないこと。そしてこれは2008年に焦げ付きを起こさない。また半導体工場の平均稼働率、利用率はほぼ90%台であり設備投資計画は来年度に対して非常に控えめである。

Richard Gordon
米Gartner Dataquest 社
Semiconductors Technology and Service Provider Research 担当
バイスプレジデント

 2007年の世界の半導体販売高は2700億ドルと見積もられている。これは2006年の2630億ドルと比較して2.9%の成長である。電子機器は、特にPC、携帯電話そして民生機器が2007年を通して健全であった。しかし価格低下の圧力は継続しており、それが半導体市場の成長を抑えている。

 2008年については、半導体市場の状況が改善するという楽観的な見込みはどこにも見当たらない。注目すべきことは、先頭を走るDRAMメーカーの生産能力が過剰なことにより、DRAM市場の状況が2007年下期以来悪くなっていることだ。DRAMメーカー各社は最近設備投資を削減を発表したが、これらの対策は遅すぎた。そして過剰供給が2008年全体を通して市場の頭痛の種となる。

 より広い市場において業界の展望は潜在的に需要側の軟調さが初期徴候として見られる。我々は長期休暇シーズンの電子機器の販売実績をトラッキングしているが、需要が弱含みになっているようだ。金融市場の不確実性が続いており、2008年に米国は景気後退期に入る可能性が噂されている。控え目に言っても全世界の国内総生産量(GDP)の成長は鈍化するだろう。そして個人消費、電子機器とITビジネスの予算に明らかな影響がではじめる。プラス成長は維持できるというのが大半の予想だ。経済の下降傾向へのリスクは増えている。

 長期的な観点で見ると、半導体業界は価格志向型の最終製品市場によって強く影響を受けるだろう。5年間の年複利成長率(CAGR: Compound Annual Growth Rate)は2011年まで4.8%増と予想されている。これは年成長率が大きく振れることは少ないことを示唆している。我々の予想では2009年度は8.9%の成長率である。これは2009年が成長のピークを達成する年であることを示しているが、ブームとは言い難い。2009年の強い成長はDRAM市場の回復から導かれるが、全体の半導体市場はDRAM以外の市場の下降によりマイナスの影響を受ける。そして2010年には4.0%台の軟調な成長が予測されている。2011年には半導体市場の成長は2.6%と予想している。それはなかなか立ち上がらないDRAM市場の下降傾向がNAND型フラッシュの市場へのリセッションによって悪化すると予想している。

Moshe Handelsman
米Advanced Forecasting社
社長

 2007年の世界半導体売上高の成長率は過去4年と比べると著しく低調であった。それは業界がサイクルのピークにいることを示唆している。半導体需要が2007年中期にサイクルのピークに到達すると我々は2006年2月に初めの警告を出した。明らかに景気後退はくる。問題は2008年の減退がどの程度かだ。

 2006年末に過熱した出荷により2007年上半期の半導体売上高は、2006年と比較して若干高かったが弱含みであった。2007年の最初の10か月を基に売上高を予想すると成長率は5%である。これは我々の2006年12月度の予想値7.5%に非常に近い。

 前年度比の成長率は8月から10月の間で顕著に改善し6〜8%に達した。しかしこれはある種の懸念事項である。なぜなら縮小している基調需要に対比して、出荷がより大きく拡大して見せているにすぎない。この矛盾が過去に業界での減退の悪化の一因となった。問題の初期兆候はメモリーメーカーと最終製品間の受注状況で明らかだ。

 供給側においては、2007年は半導体装置メーカーにとって良い年であったように見える。最初の3四半期のウェーハプロセス装置の売上高は堅調で、2006年同時期と比較して17%の成長を達成した。ところが、2007年第3四半期の受注は前年同期比26%減となり、第4四半期の出荷に確実に影響を与えた。総計では2007年の成長は10%ぐらいで落ち着くであろう。これは当時一番楽観的な予想であった2007年1月の8.9%の予測値からあまり外れていない。

 我々の2008年の予想は変わっていない。長期的予測ツールで半導体の売上高に対する基調需要の重大な分岐点が予測される。2008年は継続して減退傾向にあるが2001年よりは落ち込みは少ない。もし業界が2007年の最後の2か月で過熱したならば、基調需要の予測よりは下降傾向はより急峻であろう。

Laurie Balch
米Gary Smith EDA社
主席アナリスト

 同時期の半導体業界の良好な成績にも関わらず、EDA業界はスランプから脱し切れていない。半導体の出荷とASPの改善は不運にも設計ソフトウェアの投資の増加に結びついていない。次世代のEDAツールの欠如が業界の成長を押しとどめている。良いニュースは新規ツールが最終的に本格的に出現し始めたことである。そしてEDAは2006年には自身で回復を成し遂げた。プラスの傾向は今年も続いていて2007年は最高10%増に達すると予想されている。

 EDAの未来にはいくつかの因子がある。もちろん全体の半導体業界にある循環的な成長のパターンがEDA業界の経済予測にとっても主要な因子である。2008年と2009年の半導体業界の展望においていくつかの不可実性があり、次の2〜3年を通してEDAの成長は減退するようだ。EDAの成長は2008年に最高8%増で2009年には4%増へと落ち込むと予想されている。しかし設計ツールの消費は単純には干上がらない。最先端設計の技術は、急激に縮小しているデザインルールと急速に増加しているゲート数の時代の中で非常に優れたものが必要とされている。半導体業界の成長に不確かさが少なくなるとEDAの成長は10%の範囲に戻ってくるであろう。2011年までの5年間のCAGRは8.2%増に達すると予測されている。

 それゆえEDA業界は次世代の設計ツールの全面的な開発に集中し続ける責任がある。新規のツールは過去数年で出回ったものであるが、多くの手法の変形が導入時のまま残っている。DFM(Design for Manufacturing)の問題により並列処理と並列処理アルゴリズムを取り扱うことができるCADツールが必要とされるだろう。これらの能力は今日のCADツールを若干手直しするだけでの改善では難しい。なぜなら今日のCADツールのソフトを再度完全に書き直す必要があるからだ。この仕事はEDAベンダーにとって3年はかかる仕事だ。設計者は前々から新規CAD技術の導入開始を切望している。 

 IC設計フローのフロントエンドも現在変曲点の真ん中にある。電子工学のシステムレベル(ESL:Electronic System-level)設計手法の発展が注目すべき問題に対して少し厄介なことを招く。なぜならESLを基にした手法はIC設計者、システム設計者そして組み込みソフトウェア設計者間の橋渡しを必要とする。そしてこれは従来とは異なった設計のニーズとツールの割当量でグループ化することになる。この本格的なESLフローの開発は小さなタスクではない。ソフトウェア開発の高いコストにより機能検証ツールに価格圧力がかかり始めてきている。そしてユーザーはESLツールに向けてさらに人材を投入して下流のツールの消費を切り刻む必要がある。

Michael Cowan
業界アナリスト

 新たな半導体売上高に対する予測モデルは「Cowan LRA」と呼ばれ、半導体業界の世界の売上高を月ごとに予測することを目的に開発された。このアプローチにより得られた、2007年と2008年に対する最新の売上高の予測結果について発表する。

 世界の半導体売上高を予想するCowan LRA(線形回帰分析)モデルは、世界半導体貿易統計局により集められ、米半導体工業会(SIA)によって公表された月別の世界半導体売上高を過去23年以上のデータを基にした統計的解析を特徴とする数学をベースにしている。それは次の5四半期の世界半導体売上高を短期的に動的及び数学的に予測する、経済的な仮定もしくは感情的な偏りはない。線形回帰分析を利用し、実際の月別の売上高を適切に変形し、それによって世界半導体売上高のデータを解釈し、線形回帰分析の技法に従わせる。1984年から2007年YTDまでの過去23年以上の月別実売上高を数値変換することで0.97に近いかそれ以上の高い直線回帰の相関係数が得られた。各月のモデルを使ってみると、結果的に世界半導体売上高を各々の5四半期に対して予測値を計算するために、全部で5個のはっきりした直線回帰のパラメータ(y=mx+b)が使われる。

 ここで、SIAによる各月の実質世界売上高の数字は、事後に公表された遅行指標であることを強調しておく。Cowan LRAモデルは、次の5四半期を見渡す短期的予測能力の効力により先行指標を遅延指標である月別売上高により変化させる。これはモデルの素晴らしいところであり、SIAによって公表された最新版の実質世界売上高の数字を使って各月の数字に対して実行すると動的な意味があるデータが作られる。それは即時に世界半導体業界の短期売上高予想の展望を厳密に追跡することができる。半導体業界での急激で予知できない条件の変化のため、モデルの月別売上高の予測値は固定してなく各月で進化する。そして市場の予測がこれらの変化に遅れずについていくのが困難をきわめる。しかし今日の市場に何が起きているかを、2〜3か月もしくはさらに前の月に配布された予想で業界のマネージメントはどのように確かめるのだろう?

 先月実行したCowan LRAモデルによる次の5四半期、2007年第4四半期から2008年第4四半期をカバーする世界売上高予測値を発表する。これらの最新予想の売上高は、SIAのウェブサイトで公表された(2007年12月3日)2007年10月の実質(平均化していない)世界売上高216億8000万ドルを基にしている。これらの売上高予測値は2007年第4四半期=686億3200万ドル、そして2007年は2574億2500万ドル、2008年第1四半期653億6700万ドル、2008年第2四半期653億2500万ドル、2008年第3四半期714億1800万ドル,2008年第4四半期762億8200万ドル、2008年は2783億9300ドルである。2年間の売上高予想に対して、前年度比の売上高成長率の期待値としては2007年=3.92%と2008年=8.15%を示し、2006年からみた2007年の予想成長率と比較して、2008年の売上高成長率は、緩やかな2倍の回復を示した。

Carl Johnson
米Infrastructure社
リサーチ担当
エグゼクティブ・ディレクター

 半導体と半導体設備装置業界の変化は比較的簡単に予測することができる。その時期は正しく予測できるか?我々は新聞で毎日目にするマクロ経済の混乱に短期的に焦点を当てる。 

 消費者支出は良好に推移しているのだろうか?ムーアの法則が持つ経済的な負担により財政上の負担が少ない側に回るのか?何度も言われている半導体メーカー、装置サプライヤーそしてスピードをあげるためにサプライチェーンの再編はあるのだろうか?

 2008年はでこぼこした年であろう。半導体の出荷数量は堅調さが続くだろうが、ASPは価格圧力を受け下がる。これは繰り返し発生するテーマだ。ベストケースで、半導体売上高は昨年と比べて横ばい。米国とその他の諸国からのマクロ経済の影響によって、年初めの半導体需要は弱含みであると予想している。これらは主に負債に関連する問題からきており、2〜3四半期では問題はなくならないであろう。

 半導体メーカーにとっては決断を下す時である。ファウンドリにアウトソースするべきか、もしくは最先端R&Dを持って推し進めるべきか?もし手持ち資金が十分でなく、明確なロードマップを持っているならば、たぶん一歩退いて、すでに理解したプロセス技術を有す、既存のキャパシティを使用する利点をとるであろう。確かに2〜3社は先端技術の開発導入を自前で継続する。米Intel社、韓国Samsung Electronics社、東芝らがこれらのグループとして挙げられる。一般に多く語られているが、米Texas Instruments社と米AMDはR&Dをやめてしまう。ファウンドリはこれを認識していて、このために彼らは設備投資を渋っている。2008年のほとんどの期間、警戒感が続くであろう。

 軟調な設備投資にかかわらず半導体の生産は増え続けるであろう。数量の増加は材料メーカーにとって良いニュースである。半導体材料はウェーハ投入に顕著な落ち込みがなければ、2008年は非常に良い年であると予想している。

 製造装置業界にとっては弱含みとなる。顧客が狭まることは、成長が期待できる小さくて多様性のないプレーヤーのとっては困難が増す。2008年の設備投資額は、顕著な下降が年の前半に起こり少なくとも前年同期比10%減には落ちると予想している。

 何度となく言われている業界の統合・再編についてはどうなのだろう?小規模の半導体メーカーや装置メーカーは、今年統合・再編に加わらなければ消滅するといわれている。私は2007年に多くの経営陣と話す機会がありその現実性を調べた。多くの会話から、経営陣たちは他社との吸収合併の提案については十分にオープンであるように思えた。ゲームは今始まったばかりだ。



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